赤ちゃんの顔を見ると、とっても癒されますね。

ただ、ふと脳裏によぎるのが教育資金・・・「この子の望む進路に行かせてあげたいが大丈夫かしら・・・」

実際、教育資金に不安を抱えて相談にこられる若いご夫婦がたくさんいらっしゃいます。

今回は教育資金の準備金についてお話をしていきたいと思います。

まず一般的に1000万円から1500万円かかるなど聞かれて青ざめた経験はないでしょうか？

進路にもよりますが、確かにお一人につきこれくらいの金額がかかるのは事実です。

ただし、1500万円という大金が一度にかかってくるわけではなく22年という間にかかる金額です。

また義務教育期間は比較的負担も少なく家計を圧迫することもありません。

教育資金が負担になるのは保育園、高校3年生～大学4年生の2度の時期です。

高校3年生からは講習、受験料、入学金などがかかってきます。

教育資金の怖さは、この5年間で1500万円の約半分がかかってくるということです。

授業料と仕送りで毎年100万円から200万円という出費が5年間続くわけですが

5年間、毎年毎年　現金で新車を買うことを想像してみると、この5年間の大変なイメージがつきやすいと思います。

それでは1500万円の半分の750万円を準備すれば良いわけですが、750万円を17年で貯めるとすると約36000円を貯金しなければなりません。

先ほども触れましたが、教育資金で厳しい時期は2度あります。

保育園/幼稚園の時期は貯蓄が難しい時期なので、一般家庭で教育費だけにフォーカスした36000円の貯金は現実的ではありませんし

そもそも第一子の場合750万円すべてを準備する必要はありません。

そもそも、お給料から年間50万円から100万円までは教育費用として捻出できますので、

捻出できない差額の300万円から500万円を準備しておけば良いのです。

まず児童手当ですが、これを15歳になるまで貯めると19８万円。

負担の少ない義務教育時期に18000円を貯めると194万円。

学資保険などは18年間負担にならない金額で設定してください。

これでリズムを崩さずに教育資金が準備できます。

大切なのは教育資金だけではなく住宅資金や旅行や車の買い替え、老後の資金など全てのお金の流れを把握し貯蓄計画を立てる事です。

毎年の貯蓄計画を立てると楽しく資金準備ができます。